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BTC今後の展開は…

昨日から7%も急落したビットコインの今後の展開予測はいかに…⬇

足元で下落する仮想通貨ビットコイン、強気派は依然として2万ドルに照準 | 強気を維持する3つの理由とは? | Cointelegraph | コインテレグラフ ジャパン

 

簡単に言うと短期的には下落する可能性はある、しかし悲観的になる必要はない、何故なら長期的に見ればビットコインは上昇する予測が高いから、と書いてある。

 

現在は伝統的な投資対象であったものの信頼性が陰りをみせ、ビットコインなどの暗号通貨やゴールドはヘッジ対象として優良であると判断され多くのマネーが流れこんでいる。

 

これからの米国大統領選挙の結果や中国のマイニング環境、また新型コロナ(COVID-19)の状況によりビットコインをはじめとした暗号通貨のレートも刻々と変化するであろうが、長期的に見れば上昇していくと私は思う。

実際に新型コロナ(COVID-19)の影響により多くの国々で都市封鎖が行われ、それにより経済活動が著しく制限されたため経済が非常に低迷した。ビットコインの価格も一時的には$4,000くらいまで急落したが、その後に回復し昨日は$13,800まで上昇した。これ3倍以上の変化である。その後に7%程の急落があったが、あくまで一時的なことであり、長期的に見れば上昇していく可能性が高いと感じている。

 

いずれにしても不確実なこの時代、ビットコインをはじめとした暗号通貨を少しは持っておくと良いと思う。

 

 

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BTC急落…でも心配なし(^^)

BTC市場は昨日10-28㈭は$13,850から$13,000を割り込むまで急落した。11 時間で7%もの急落。

しかし心配はいらない(^^)⬇

 

仮想通貨ビットコイン急落は心配なし 13000ドルを割っても強気な理由とは | Cointelegraph | コインテレグラフ ジャパン

 

#暗号通貨 #ビットコイン #BTC

 

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困っても個人間融資(ヤミ金)を頼ってはいけません

今年2020年は中国・武漢発生の新型コロナで幕開けし、あれよあれよという間に世界中に拡大しました。

その後、世界中の多くの国々で都市封鎖や移動制限がかけられ経済活動の中断を余儀なくされ、失業や倒産が多く起こりました。そしてそれは現在でも続いており、これからもっと増えると予測されています。

 

このように世界恐慌に近い状況に加え、人類がかつて経験したことがない新型コロナウィルスとの戦いが続き人々は心身共に疲弊しています。

このような時は普段であれば絶対に考えないようなことやしないことが起きてしまう傾向にあります。

 

本日、私から世の中の方々にお伝えしたいことは以下であります。

 

【どんなに経済的に困ることがあっても絶対に個人間融資(ヤミ金)を頼らないでください!】

 

消費者金融という名のサラ金、高利貸しも問題ですが、個人間融資(ヤミ金)は本当に本当に危険です!

絶対に絶対に頼ってはなりません!

 

生活に困った時には、今住んでいるもしくはいる場所から最寄りの社会福祉協議会(社協)を頼ってください。

この社会福祉協議会は様々なことに相談にのってくれますし、緊急時くれる資金(返す必要なし)無利子の貸付金(生活を立て直した後でゆっくり返せばよい)制度があります。必要時にはぜひ頼ってみてください。

 

また、失業して経済的に本当に絶望的、預貯金が10万円以下(市区町村により異なるかも?)、今日明日食べるものにも困っている……などの緊急すぎる場合は、今住んでいるもしくはいる場所を管轄する市区町村役所の生活保護(市区町村民課や福祉課など名称は様々)を頼ってください。

 

それから、経済的に余裕がない時電気ガス水道などは支払いを待ってもらいましょう。国民健康保険社会保険、年金支払いを待ってもらいましょう。

ほかにも交渉次第で支払いを待ってもらえたり支払い方法などの相談に応じてくれる病院、携帯電話会社や住宅会社、カード会社などがあるようです。

 

本当に困った時こそ、パニックになりそうな時はこそ、まずは落ち着きましょう。そして、ひとつひとつこなしていけばよいのです(^^)

 

経済的に困ることは犯罪でもなければ悪でもなければ恥でもありません。人生において経済的に困る時の一度や二度くらいありますよ。何事もポジティブに考えましょう(^^)

 

 

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安全な取引所を選びましょう

OKExの創業者が先日より中国当局から取り調べを受けていると報じられていますが、新たな情報が出てきていません。
この取り調べが長引けばその分出金停止解除も遅れることになります。出品停止が数年に及ぶという話もでており、フォビと並んで中国2大暗号通貨取引所を創った創業者の勾留は長期的な影響をもたらしそうであります。

そのような中、OTCトレーダーの中には大規模なビットコインの取引を自粛する動きもでてきています。

取引所はある程度は政治的や経済的に安定している民主主義国に本拠地を置く取引先に絞るほうが安全かと思われます。

https://jp.cointelegraph.com/news/it-may-take-years-for-okex-to-finally-start-sending-crypto-from-the-exchange


ホテル料金比較サイト【ホテルズコンバインド】

取引所選びは重要(^^)

ディーカレットという暗号通貨取引所にも調査が入ったようです。

https://news.decurret.com/hc/ja/articles/360057982053

バイナンスCertiKチェーンを発表

ホンコン発症、現在はマルタ島に本拠地を置く暗号通貨取引所バイナンスがCertiKチェーンを発表しました〜
詳しくはこちらの記事を⬇

https://jp.cointelegraph.com/news/binance-released-cross-chain-protocol-certik-chain

各国政府は暗号資産が社会に定着したと認識か

ほんの数年前まではデジタル資産(暗号資産)は一部のベンチャーや投機家のものと認識されていました。

しかし2017年にビットコインが最高値$20,000を更新し一気に有名になりました。この時に多くの億り人が誕生しましたね。その後、税金の支払い等で苦労されている方もいらっしゃるようですが(#^^#)

 

その後、コロナショック等も重なり、資産の分散投資先としてビットコイン懐疑派にも広く普及するようになってきました。私も元々はビットコイン懐疑派でしたが、今ではすっかり意見が変わり、将来の様々な社会変動を乗り越えるためにも暗号資産は持っておいたほうが良いと思います。

 

jp.cointelegraph.com